2023.03.25
リノベーション

戸建てリノベーションのメリットデメリットは?注意すべきポイントについて

近年、新築ではなく中古一戸建てを購入してリノベーションするという選択肢が広がってきています。
年を追うごとに増えてきている空き家問題や、首都圏の中古マンション成約件数が新築マンションの供給量を初めて上回るなど、これらの時代背景をもとに、リノベーションというキーワードはこの数年間で大きく注目を集めるようになりました。
今回は、戸建てリノベーションのメリット・デメリットや費用の目安、物件購入の際に注意するポイントなど、押さえておくべきポイントをご紹介します。

戸建てリノベーションのメリットとは?

戸建てリノベーションでは、築古で老朽化した戸建ての躯体を活かしながら住まい手のライフスタイルに合わせて内装・外装などを取り替えることで新たな価値を生み出すことができます。
間取りやプランの内装のデザインはもちろん、屋根や外壁、サッシなど外観も変えられるので基本的に注文住宅のように自由なプランニングが可能です。
中古戸建ての場合、庭の木々を活かして入居したときから住みこなした味のある雰囲気を楽しめるのも魅力なのです。

また戸建てリノベーションの場合、新築ではなかなか出てこない利便性の高い好立地な物件が売りに出されていることも。
物件を選ぶ際に、事前に住戸からの眺望や日当たりの状況が確認できるのもメリットです。
隣の家との距離感や窓の位置を確認しておくことでプランニングイメージがつかみやすいのもメリットのひとつです。
躯体を活かしながら使用することから廃材が少なく済み、エコにもつながります。

戸建てリノベーションのメリットのまとめ
●マンションよりもプランニングの自由度が高い
●事前に住戸からの眺望や日当たりの状況を確認できる
●利便性の高い立地の物件を見つけられることも
●廃材が少なくすむケースも多く、新築購入よりもエコにもつながります

戸建てリノベーションのデメリットとは?

一方で、戸建てリノベーションのデメリットとしては、マンションのリノベーションに比べて費用が高くなるということが挙げられます。
工事が外観や耐震・耐熱・断熱の補強などに及ぶ場合は、注文住宅と同じくらいの費用になってしまうことも。

また構造面などの補強なども含めると新築戸建てとトータルでかかるコストとしては変わらない場合もあるので注意が必要です。

間取りなどのプランニングについては、戸建ての場合は現状の間取り図を入手できないケースも多く、間取り図がない場合には、内見して図面を起こす必要があることも。
工事に入ってから構造部分で予想外のことが発覚することもあります。また断熱の補強をした場合でも、四方が外気に接しているため、断熱性はマンションより劣ることも念頭に置いておきましょう。
中古戸建ては中古マンションに比べて、物件の供給数が少ないため、物件が出てくるまでに時間がかかるケースも多いことから、入居のタイミングが決まっていると難しい場合も。期間に余裕をもって検討しましょう。

戸建てリノベーションのデメリットのまとめ
●マンションに比べて費用が割高になるケースが多い。
立地によっては新築戸建てと費用が変わらなくなる可能性も。
●現状の間取り図が入手できないケースも多い
●構造部分の工事や断熱の補強が必要な場合は費用が割高になる
●物件の流通量が少なく、物件探しに時間がかかる場合も

戸建てリノベーションの注意すべきポイントとは?

戸建てリノベーション物件を検討する場合に注意すべき点を押さえておきましょう。
戸建てリノベーションの場合、大きくかかわってくるのが”工法”です。
構造によってはリノベーションに不向きなことも…
まずは、それぞれの構造の特徴についても知っておきましょう。
木造の場合、約7割は木造7割は木造軸組工法に該当するが、この工法は間取り変更しやすいため、リノベーションに適しています。
2×4(ツー・バイ・フォー)工法は壁式工法のため間取り変更がしづらいのですが、木造に比べ耐震補強の必要性がないケースが多いので、間取り変更がない場合は良いのですが、間取りを大きく変更したい場合はおすすめしません。
認定式工法と呼ばれる各メーカー独自の工法などは変更が難しい場合もあるますが、住宅メーカーの場合は物件の間取図を入手できることが多いです。
また、鉄筋コンクリート造(RC造)の場合は、耐震性が高く間取りの自由度が高く希望の間取りにできることがほとんどです。

物件を検討する際には、自分たちが実現したいプランにはどのような工法が合っているかなど、設計を依頼する会社にも相談しながら探すとスムーズになります。
耐震・断熱補強や大幅な間取り変更をする場合は、耐震診断士に構造的なチェックをしてもらうのが良いでしょう。

また、築年数が古い物件の場合、再建築不可の物件があることを知っておこう。接道幅などが現行の建築基準法の基準に満たない場合やなかには違法で増築しているケースもあります。
こうした戸建ては、住宅ローンを組むことができない場合がほとんどで、ローンが組める場合でも全額ではないため、こうした物件をリノベーションするときは基本的には現金での支払いになると考えておきましょう。

中古物件の購入費用に加え、リノベーションにかかる設計料や工事費などの費用も住宅ローンで借り入れることは可能だが、中古物件購入とリノベーションを同時に行う必要があるため、物件探しとプランニングは並行して進めておくと安心です。

戸建てリノベーションの費用相場は?

一戸建てリノベーションにかかる費用は、当然ですがリノベーション内容によって金額は異なります。
室内を部分的に修繕するのと建物自体を修繕するのでは、リノベーション費用が大きく変わってくるもの。
そのため、まずは住宅のどこをリノベーションしたいのかを明確に決めることが大切になります。

他にも、内装と外装のリノベーションをする場合でも、それぞれで費用相場が異なります。
一般的な大きさの一戸建て(30-40坪)をフルリノベーションする費用は、総額2,000万円ほどと考えられます。
一階だけをきれいにする壁紙や床、建具の交換などであれば約500~800万円ほどが相場となり、あとは設備(キッチンや洗面、トイレなど)のランクによってかなり費用がかわってきます。
ただし、外装のみを修繕する場合は、約100~200万円が相場となっているでしょう。

一戸建てリノベーションにかかる費用は、当然ですがリノベーション内容によって金額は異なります。
室内を部分的に修繕するのと建物自体を修繕するのでは、リノベーション費用が大きく変わってきます。

このように、一言で一軒家リノベーションといっても、修繕する場所や内容によって費用が異なります。正確な費用が知りたい場合は依頼する専門業者に見積もりを出してもらうことで、予算の計画を立てることができるでしょう。

リノベーションの費用を抑えるポイント

●補助金・助成金の活用

リノベーション・リフォームをすると補助金や助成金がもらえたり、減税されることがある。国の補助金以外にも、都道府県や市区町村が実施しているリフォーム補助金・助成金の制度も。
制度の内容については国や各都道府県、市区町村のホームページおよび自治体の窓口にて確認してみよう。

●リフォーム減額制度の活用

耐震リフォームや省エネリフォームなど、条件によってはさまざまなリフォーム減税が適用されます。
また、長期優良住宅や省エネ、耐震、バリアフリーなどの工事により控除額や控除率が異ります。
さらに、贈与税が非課税になることも。親など直系尊属からリフォームの資金を贈与された場合は、500万円、省エネ、耐震、バリアフリーの一定の基準を満たすと1000万円まで非課税となります(2023年12月末の契約まで。贈与を受けた年の所得金額2000万円までが条件)。

リノベーションやリフォームの補助金や減税制度は併用できるものも多く、その場合は補助金額や控除額が増えます。
国からの補助金は、省エネなど目的が重複する場合は併用ができないが、自治体の補助金とは併用可能です。
また、減税制度はリフォーム減税同士で併用できる場合が多く、所得税減税と固定資産税減税も併用可能なので利用することをおすすめします。

リノベーション・リフォーム内容によってさまざまな制度や減税を受けられるので、適用されるものをしっかり確認しましょう。

さいごに

今回は戸建てリノベーションについて、マンションリノベーションの違いやメリット・デメリットをご紹介してきました。

戸建て住宅は工事範囲や施工方法まで、自分好みにリノベーションできるのが魅力です。マンションは物件の選択肢が多く、購入費用が抑えられる点が魅力です。
ただし、どちらにもデメリットもあります。それぞれのメリットやデメリットを把握したうえで、後悔のない買い方を見極めることが大切です。

miyabiでは戸建てリノベーションの相談会も開催しております。
ぜひお気軽にご相談くださませ!

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